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zoom RSS 働き盛りの男性の就業率はリーマンショック前を超えた。

<<   作成日時 : 2016/03/29 09:13   >>

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2月分の労働力調査が発表になりました。

労働力調査の2016年2月分が発表になりました。働き盛りの男性の就業率は次の通りです。

2月の男性の年齢階級別就業率(%)
年齢1997年2008年2016年97年との差08
年との差
25〜34歳93.890.290.7△3.10.5
35〜44歳95.793.593.9△1.80.4
45〜54歳95.893.292.9△2.9△0.3


2月の男性の人口と仕事の不足(万人)
年齢2016年の人口1997年2007年
25〜34歳70022△4
35〜44歳90916△4
45〜54歳84625
25〜54歳2,45563△5


2016年1月になってもまだ男の普通の仕事は足りない」で示したように、35歳から44歳層の就業率は1月にで2008年9月のリーマンショック前の就業率をわずかですが上回る水準になっていましたが、2月は25歳から34歳層でもリーマンショック前の水準に達しました。45歳から54歳層でも差は0.3ポイントに縮まりました。リーマンショック前の就業率の水準に対応する就業者数を現実の就業者数が5万人上回りました。リーマンショックの打撃からようやく回復したといえそうです。8年もかかりました。世界的な金融危機の影響はかくも大きいということでしょう。

リーマンショックにこだわるのは、リーマンショック前の日本経済、労働市場が本格的拡大に向かう傾向にあったからです。2月分の統計を見ると消費にも回復の兆しが見えてきましたし、本格的な拡大に移れるかもしれません。この時期に、消費税率を引き上げるのは避けた方がいいと思います。

1997年の日本の金融危機前を目指すなら、さらに63万人分の仕事を確保する必要があります。率だと2.5%です。雇用の質の改善も必要です。

この層の就業率は景気と並行して変化しています。構造的失業や摩擦的失業によって就業率が低くなっているわけではありません。

2015年8月になってもまだ男の普通の仕事は足りない」で、「最近の動きに幻惑されて、雇用拡大の手を緩めるべきではありません。」、「女性の就業率が上がったことによって、両性を合わせると就業率は上がっています。完全雇用だと考えている方は、男性にも目を向けてみてはどうでしょうか?」と書きましたが、意見に変わりはありません。賃金が上がり始めるなど一見、完全雇用になったように見えますが、63万人分は供給余力があるとみるべきでしょう。完全雇用になるまではまだまだ先があります。

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